景気は相変わらず回復を続けています。弱気派の根拠は「遅行指標である雇用と設備投資」と「金融危機の後遺症としての住宅投資」に限定されていて、説得力は今一つです。各国政府の対策が一巡する来年以降に二番底が来ると懸念する向きはありますが、政府が「そうならないようにソフトランディングを図る」か「出口戦略を焦った失策により景気を再び腰折れさせる」か、という議論はあまり生産的ではありません。
そこで、今回は景気論議をお休みして、学生向けに行なった話を御紹介します。講義ノートなので話し言葉になっていませんが、御容赦ください。
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