マクロ経済について取材をする相手としては、何といってもエコノミストでしょうが、エコノミストにはいくつかの種類があるということに留意が必要です。経験の多寡、能力の高低はもちろんですが、それ以外に質的な違いがあるわけです。
（学者系、職人系、目立とう系）
大胆に分けるとすると、第一の区分は、学者系、職人系、目立とう系です。学者系は、現実を見つめることよりも理論的な整合性を重んじる傾向があり、経済が理屈どおりに動くとの前提で論理を展開します。こうしたことから、経済成長率の予測などよりも、政策論などを説くことに熱心な人が多いようです。職人系は、難しい理屈をこねるよりも景気予測を当てることを重視します。独自のノウハウを持ち、勘と経験に頼るところが多いため、おなじ職人系同士でも議論が噛み合わないことが少なくありませんし、学者系とはそもそも発想の根本が異なっているために、議論が噛み合わない場合の方が多いくらいです。
学者系と職人系の特徴としては、失業があることを前提にするか否かということが挙げられます。たとえば中国から安い輸入品が大量に流入してきたときに、「国内の製造業が倒産して失業者が出るからモノを買う人が減り、景気が悪くなる」と考えるのは職人系、失業のことを考えずに「人々の消費額が一定だとすると、中国からモノが安く買えた分だけ他のモノを買う余裕ができるから、全体としてのモノの売れ行きは増加する」と考えるのが学者系といったところでしょうか。
目立とう系の人は、理論的な精緻さや予測の正確性などよりも目立つことを重視する人で、いわゆる「トンデモ本」の著者などがこれにあたりますが、少し広い意味では目立とう系に属しているエコノミストは決して少なくないので、注意が必要です。
実際には、学者系、職人系、目立とう系のほかにも、単に多数説を繰り返しているだけの人や、ポジショントークをする人なども少なくありません。ポジショントークというのは、たとえば株価が高くなると儲かるような証券会社があったとして、そこに雇われているエコノミストが常に「景気は良くなるから株価は上がる」と言い続けているような場合を指すわけです。
（市場系、ファンダメンタルズ系）
学者系は別として、現実の経済を見つめているエコノミストを今ひとつの側面から大胆に分類すると、市場系とファンダメンタルズ系に分けられます。目的から考えると、株価や為替などの「市場もの」の動きを予測するために必要な範囲で景気などを予測するのが市場系（ストラテジストとも呼ばれます）、景気などを予測するために必要な範囲で市場ものを予測するファンダメンタルズ系、ということになります。その結果、市場系のエコノミストは市場関係者を主な聞き手として意識する一方、ファンダメンタルズ系のエコノミストは広く一般の人々を聞き手として意識するということになりがちです。
また、どのように市場ものを予測しているかということについて言えば、「あるべき姿よりも市場のムードを重視する市場系」「株価や為替があるべき姿に近づくと考えて予測を行ない、理路整然と間違えるファンダメンタルズ系」といった分け方も可能でしょう。株価や為替などは市場関係者の思惑などで大きく変動するため、必ずしもファンダメンタルズ系エコノミストが理屈で考えたとおりには動かないということが原因となっているわけです。
従来の流れから外れた統計（人々が予想していなかったような数字）が出た時に、それに神経を集中して市場の反応に遅れないようにしようと考える市場系と、全体の大きなトレンドを重視してトレンドから外れた数字に惑わされないように注意するファンダメンタルズ系という違いもあります。ファンダメンタルズ系は、「単発の統計に一喜一憂することなく、他の統計も見て総合的に判断しよう」と考えますが、市場系は直ちに反応しないと株価や為替などが先に動いてしまって手遅れになるという違いがあるわけです。
両者の違いをあらわす興味深い例として、市場系エコノミストは「米国の雇用統計で雇用者数が前月よりも何人増えたか」ということに非常に強い関心を示しているということが挙げられます。市場系エコノミストがこれに注目するのは、市場参加者がこれに注目しているため、これによって実際に市場が大きく動く傾向があるからです。一方、ファンダメンタルズ系のエコノミストにとっては、雇用統計は数ある経済統計の一つにすぎませんから、それほど注目はしていないわけです。
今ひとつ、株価や為替の変動幅に関する感覚も大きく異なります。為替が5円動くと「大きな動き」と捉える市場系に対し、「景気の大勢に影響のない小動き」と捉えるファンダメンタルズ系というわけです。為替のディーリングを担当している人にとっては価格が５％動けば大きな動きですから、彼らを主な聞き手として予測を行なっている市場系のエコノミストはこれを大きな動きと捉える必要があるというわけです。

（取材先選定に際しての注意点）
取材先はエコノミストだけではありません。マスコミは幅広く取材をすることで、足で稼ぐ景気情報を発信していかなくてはならないからです。その際に問題となるのは、取材先をどう選定するかということです。特にお願いしておきたいことは、大きな声を出す人、目立つ人だけに取材するのでは不十分だということです。
たとえば、円安になると、輸入原材料の価格が上がります。このとき、輸入原材料を用いている製造業は「収益が苦しくて仕方がない。売値を上げたいのだが、お客様が値上げに応じてくれないで困っている。」といった主張を大声で行うかもしれません。一方で、輸出企業の中には売値が自動的に上がって大儲けしているところがあるはずですが、こうした所は笑いをこらえて黙っているかもしれません。こうした時に、新人記者が、前者にだけ取材に行って記事を書くと、読者は「日本経済は円安により困難に陥っている」といった印象を持つかもしれません。これでは読者を誤解させたということになってしまうでしょう。そうしたことがないように、両方に平等に取材するように心がけるようにしていただきたいと思います。輸出企業が取材に応じてくれない場合にどうするかといったことは、ここでは置いておきましょう。
たとえば農産物の輸入自由化が議論されると、農業関係者は大きな声で反対を叫びます。しかし、輸入自由化で農産物が安く買えるようになるはずの消費者は、大声で賛成を叫ぶわけではありません。消費者一人当たりの利益が小さいために、大声を出すインセンティブが働かないからです。しかし、消費者は人数が多いため、消費者全体の利益は大きいものがあるでしょう。そこで、新人記者が前者にだけ取材に行くと、日本全体として輸入自由化による損失が大きいような誤解を読者に与えてしまうことになるでしょう。この場合には、「そうした問題を回避するためには、誰に取材をしに行けばよいのか」という問題があるため、簡単ではないのかもしれませんが、少なくともそうした問題意識は持つようにしていただきたいと思います。なお、輸入自由化については、学者などの中立的な立場の人に取材をすることで、ある程度は問題が緩和されるように思いますが、記者の方もいろいろと考えてみていただければと思います。
たとえば円高になった時に、大手メーカー各社が「我が社は円高に備えて海外現地生産化を進めてきたので、この程度の円高であれば収益にまったく影響がない」と言っているとしましょう。こうした会社に取材に行き、「日本経済は円高に対する抵抗力をつけているので、今回の円高の影響は小さいだろう」という記事を書くとすれば、それは問題です。円高になっても大手メーカーが収益の落ち込みを防ぐことができるのは、国内工場の稼働率を下げて海外工場の稼働率を上げることによってでしょう。それによって、国内工場の従業員がリストラされたり国内下請けメーカーへの発注が減ることは、日本の景気にとっては大きな問題です。しかし、こうしたことは、取材の際に大手メーカーが積極的に表明することではないので、記者の方で注意していないと見落としてしまうことになるというわけです。

（取材の際の留意点）
取材のとき、具体的な数字を聞くように心がけることは重要です。たとえば「当面の為替は小幅な動きに終始するだろう」と言われたとき、市場系エコノミストの発言ならば「今後1週間は１円以内の変動」といったイメージかもしれませんし、ファンダメンタルズ系エコノミストの発言ならば、「今後半年は５〜10円程度の値動き」といったイメージかもしれません。ファンダメンタルズ系のエコノミストは、「小動きという予測が当たった」と自分で満足しているときに、市場系のエコノミストから「為替は大きく動いたではないか。お前の予測ははずれたな」と言われて驚くことが少なくありません。こうしたことも、数字を示しておけば回避できると思います。
数字を挙げないとわからないという点につき、私自身の失敗談を申し上げておきましょう。中国経済に強気な私は、弱気なエコノミストとの間で各々強い理由と弱い理由を述べ合って議論したことがあります。最後に「それでは来年の成長率はどれほどだと思うか」を述べる段になり、私は「悪くても６％」と答えました。すると弱気派も「６％まで低下するだろう」と答え、結局両者が同じ成長率をイメージしていたということが最後に判明したというわけです。
最近の例では、原油価格高騰の影響についての例が興味深いと思います。最近の原油価格の高騰が景気を大きく下押しするというエコノミストが少なくありません。国際的なエネルギー機関（IEA）が「原油価格が10ドル上がると日本の成長率は0.4％下がる」という試算を発表していますので、これを用いて「0.4％も成長率が下がる」と言っているわけです。しかし、私は同じ数字を見て「現在４％も成長しているのだから、0.4％くらい減速しても誤差の範囲で、影響はほとんどない」と考えています。同じ数字でもイメージがこれほど違うわけですから、同じ言葉でもイメージしている数字が大きく異なることは、何も不思議ではないということでしょう。