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　これまで、為替相場などの「市場モノ」はケインズの言う美人投票の世界であって、市場参加者たちが「他の市場参加者が何をするのか」にばかり関心を持っているのだということを説明してきました。では、実際の為替がどう決まるのか、考えてみましょう。
　為替相場がどう決まるのかというのは、大変むずかしい問題です。非常に大きな考え方としては、日本と米国のモノの値段が同じになるように為替相場が決まると考えてよいでしょう。パンの製造コストが日本で100円、米国で1ドルだったとしましょう。一ドルが200円だったら、日本のパン屋が米国にパンを輸出して1ドル受け取り、これを銀行に200円で買ってもらうでしょうから、日本のパン屋は大儲けですね。しかし、銀行としては、パン屋から買ったドルを金庫に入れておいても仕方ないので、200円以上で誰かに売らなければいけません。ところが、1ドルが200円だと、米国のパン屋が日本に輸出して円を受取るということが起こらないため、誰も円をドルに換えたい（つまり銀行の持っているドルを買いたい）と思っている人がいないわけです。そこで銀行は反省して、パン屋に対して「明日からは1ドル100円でしか買わないから」と通告します。1ドルが100円ならば、日本のパン屋の米国への輸出が減り、米国のパン屋の日本への輸出も始まりますから、銀行は日本のパン屋から買ったドルを米国のパン屋に売り、皆が満足できるというわけです。昔、外貨預金が禁止されていた当時の為替レートはこうして決まっていたわけです。
　ところが、今は外貨預金が許されています。円預金の金利がほとんどゼロなので、外貨預金をしようという日本人も大勢います。すると、1ドル110円でも200円でも銀行からドルを買う人がたくさんいるわけです。銀行は日本のパン屋から買ったドルを外貨預金をしたがっている人に売ればよいわけですから、1ドルが100円である必要がなくなってしまったのです。では、1ドルが500円になることはあるのでしょうか？1ドルが500円でも外貨預金をする人が多ければ、そういうことは理屈上あり得ますが、実際には500円になることはありえないと考えてよいでしょう。
　仮に1ドルが500円だとすると、米国で売られるパンはすべて日本からの輸入になってしまうため、米国のパン屋が倒産してしまいます。そうなる前に米国パン屋連盟は米国大統領に直訴しに行くでしょう。米国大統領もパン屋が全部つぶれては困るので、為替市場に介入して1ドル100円に近づけようとするでしょう。米国の大統領が、いつ介入しようと考えるのかは、はっきりしません。101円なら介入しないでしょうし、500円なら絶対に介入するでしょうが、その間にある時は、だんだんに介入する可能性が高まっていくとしか言えないわけです。いずれにしても1ドルが500円になることは考えにくいということはわかっていただけたと思います。
　実際には、事態は更に複雑です。1ドル500円でドルを買って外貨預金をした人は、米国の為替介入によって1ドルが100円になってしまうと、大損です。金利は高くもらえたとしても、ドル建てで増えた金額を円に換える時に大きく損をするからです。したがって、1ドルが500円に近づくと、「500円になると大統領が介入する可能性が高い。したがって、今外貨預金を作るのは危険だ。前に作った外貨預金も解約しておいた方がよさそうだ」と考える人が増えてきます。こうした人は、500円に近づくずっと前からすこしずつでてきて、ドルが高くなる（500円に近づく）につれてだんだん増えてくるわけです。
　こうなると、先に説明した美人投票の世界です。「自分以外の人も、ドル預金を続けることが危険だと考えはじめているようだ。他人が外貨預金を解約すると、米国が介入しなくても円高になり、私の外貨預金が損をしてしまうだろう。他の人が解約する前に解約しておいた方がよいかもしれない」と考える人が増えてくるわけです。こういう考え方をする人が大勢いるときに、大口投資家の一人が外貨預金を解約したりすると、皆が一斉に外貨預金を解約し、ドルを売りたい人が銀行に殺到し、一夜にしてドルの値段が大きく下がる場合も少なくありません。
　こうして、ドルと円の為替レートは、見ている人にはよく理解できないような動きをするというわけです。為替レートが理解できない動きをすることで、私たちエコノミストは為替レートの予測をしばしば間違えます。都合がわるいのは、為替レートの動きが景気に影響しますから、為替レートの予測を間違えると、景気の見通しも外れてしまうということです。恨んでもしかたないのですが、為替レートというのはエコノミストにとって、本当に大きな頭痛の種なのです。