「国際金融」誌に「日本のバブル崩壊に学ばなかった米国」[1]・[2]・[3]・[4]を寄稿しました。御覧いただければ幸いです。 また、知人のサイトAnalystFP-NETに寄稿しています。併せて御覧いただければ幸いです。
あけましておめでとうございます。今年も宜しくお願いいたします。
筆者は数年前から、「日本経済は少子高齢化の過程で労働力需給が均衡する黄金時代を迎える」と主張してきました。日本経済は恒常的な需要不足(=供給超過。失業の原因)に悩んで来たので、少子高齢化による労働力人口の減少が供給過剰を緩和し、人々が失業に悩まない時代が来る、というわけです。この考え方自体は、今でも正しいと考えています。 実際には黄金時代は到来していませんが、それは、リーマン・ショックや大震災といった「外的要因」が国内経済をトレンドから乖離させてきたからです。
「欧米の政策に要注意」2011.12.1
「TPPと農業について」2011.12.1
「円の国際化について」2011.11.1
「日本はデフレにあらず」2011.10.1
「空洞化の懸念について」2011.9.1
「講義の工夫」2011.8.1
「復興財源を考える」2011.7.1
「景気は順調に回復」2011.6.1
「就職活動について」2011.5.1
「地震の経済への影響について」2011.41.
「円高回避策」2011.3.1.
「銀行員へのアンケートの結果」2011.2.1
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